A-pro

審査が早い！法人専門の融資会社
A-proの特徴

手形貸付に力を入れているA-proの主な特徴を紹介します。

融資サービスを利用した方の口コミ評判

「他社で借入中でしたが、無事融資が受けられました」

ネットで偶然A-proを知り、融資の相談でうかがいました。丁寧に対応してもらえたのでA-proに対する不安はなかったんですが、ほかの業者の手形割引を利用していたので、「もしかしたら断られるかもしれない」と思っていました。

でも、無事審査をクリアして融資を受けられることに。資金繰りに困っていた時期だったので、本当にありがたかったです。対応も柔軟で、こちらの事情にいろいろと配慮してくれました。

「即日審査+スピーディーな融資実行で助かりました」

いつも使っている手形業者に今回断られてしまい、急ぎで対応してくれる手形業者を探していたところA-proさんが快く引き受けてくださいました。時間がなくて急いでいると即日で審査を進めてくれて、スピーディーに融資を実行してくれました。本当に助かりました。

「安心できる業者だと思います」

実は、個人的に即日借り入れができる金融業者を利用することには抵抗感がありました。でも今回やむを得ない事情で、即日融資が可能なA-proさんに相談させていただいたんです。怪しい会社じゃないか？と慎重に説明を聞きましたが、説明を聞いているうちに、信頼できる会社だと感じました。おかげで不安もすっかり解消し、安心して融資が受けられました。

「他社で断られた場合でも利用できます」

銀行で融資の相談をしたところ断れてしまい、困った時に相談したのがA-proでした。ほかの金融機関や業者とは異なる独自の審査基準を設けているそうで、ほかでは融資を受けられなかった私でも審査に通ることができました。柔軟に対応してくれるので、困ったことがあれば気軽に相談してみると良いと思います。

「従業員には内密で融資が受けられました」

いろんな事情があって、できれば自社の従業員には気付かれないように融資を受けたいと考えていました。A-proに対応できないか相談したところ快く協力くださり、あちらから会社に電話してもらう際は「会社名」ではなく「担当スタッフの個人名」を名乗っていただくことに。おかげさまで、従業員に怪しまれることなく、安心して融資が受けられました。

融資までの流れ

A-proから実際に融資を受けるまでの流れは次の通りです。

1. FAXまたはインターネットのフォームから申し込み
2. 担当より折り返しの電話連絡
3. 審査に必要な書類をFAXで送信
4. 審査
5. 審査結果の連絡
6. 審査が通れば契約

面倒なステップは特にありません。来店不要で最短当日融資が可能となっています。直接来店する必要はなく、FAXや申し込みフォームで受付してもらえるのは嬉しいポイントですね。忙しい方でも検討しやすいのではないでしょうか。

担当からの折り返し連絡では営業担当より電話が入り、基本的に一度会社のほうへ連絡が入ります。ただ、この際に会社名ではなく個人名にしてもらうこともできるので、相談してみましょう。

必要な書類については、電話連絡で詳しく伝えられる形になるので確認が必要です。手元にないものに関しては臨機応変に対応してもらえます。

審査に関しては独自の診査を行ない、保証協会の枠が無くても問題はありません。契約が完了した後は指定口座に振り込みをしてもらえます。

A-proの手形貸付の概要

A-proが提供する手形貸付は、10万～300万円の融資を即日で受けることができます。また相談内容によっては10万円以下・300万円以上の融資にも対応してもらえるとのこと。銀行の審査に通らなかった会社や赤字決算の企業に対する融資実績もあり、高い対応力が魅力です。

返済は最長36回・最長3年。利息（実質年率）は6.80～18.00％と、他社より比較的低めの最低ラインが設定されています。

保証人は原則不要で、融資対応可能地域は全国。さらに来店・訪問も不要で融資を受けられます。できるだけ早めに資金を得たいなら、第一に検討したい手形貸付業者といえるでしょう。

A-proの手形貸付に関する詳しい内容は、下記の通りです。

• 利息／6.80～18.00％
• 最短の審査期間／即日
• 融資可能限度額／10万～300万円
• 返済回数・期間／最長36回・最長3年
• 遅延損害金／上限20.00％
• 担保／有価証券
• 保証人／原則不要
• 申込時の必要書類／代表者本人確認資料、商業謄本、決算書または確定申告書2期分、取引先通帳写し、当座照合表など（追加指定の書面・証明書が必要なケースあり）
• 対応可能な地域／全国
• 備考／手形貸付の他、証書貸付や手形割引にも対応可能

A-proの手形貸付FAQ

他社で断られたケースでも融資を受けられる？

A-proの手形貸付は、他社で融資を断られた方でも利用可能です。

赤字決算の企業でも問題ありません。決算書のみでは判断せず、A-pro独自の審査基準をもとに審査してくれます。また、ほかの金融機関を利用している会社でも融資を受けられる可能性があります。諦めず、まずは相談してみると良いでしょう。

地方の会社でも利用できる？

A-proの手形貸付サービスは全国対応しており、地方の会社でも利用できます。

FAXや公式サイトのフォームから申し込みでき、必要書類をFAXで送付して審査に通れば、来店せずとも融資を受けることができます。実際に、全国の事業主に向けて融資を行っているそう。詳しくは電話やメールなどで相談してみてください。

利用できない人は？

A-proの手形貸付は融資対象が「法人」と定めているため、個人の方は利用できません。また、事業資金の範囲内での利用に制限されているため、事業資金の範囲外での利用を想定している方も利用不可となります。

そのほか日本語以外の言語対応が不可となっており、日本語での会話が困難な方も融資を受けられません。

ほかの社員には知られたくない場合はどうすればいい？

さまざまな事情から「融資を受けることを社員に知られたくない…」という方もいらっしゃるはず。A-proではそういった事情にも配慮した対応をしてもらえます。

たとえば連絡先を事業主・社長個人の携帯電話にしてもらえたり、事前の要望があればA-proから連絡する際も会社名を出さないよう配慮してくれたりします。こういった細やかな気遣いもA-proの魅力の1つです。

A-proが扱っている
その他の事業融資商品・サービス

A-proにはその他にも、証書貸付、手形割引、不動産担保買付といった事業融資商品を扱っています。以下に、手形貸付以外の事業融資商品の概要をまとめているので参考にしてみてください。

証書貸付

A-proの証書貸付は、担保と保証人が原則不要で利用できる法人向け・事業融資商品です。融資額は10万円から300万円となっており、300万円以上・10万円以下の金額で融資してもらいたい場合には別途相談の必要があります。

返済期間は最長36回・最長3年で、利息（実質年率）は6.80～18.00％。返済方式は一括返済や元金均等返済、元利均等返済、返済日指定決済方式からニーズに合わせて選ぶことができます。

証書貸付の詳しい概要は以下の通りです。

• 利息／6.80～18.00％
• 最短の審査期間／即日
• 融資可能限度額／10万～300万円
• 返済回数・期間／最長36回・最長3年
• 遅延損害金／上限20.00％
• 担保／原則不要
• 保証人／原則不要
• 申込時の必要書類／代表者本人確認資料、商業謄本、決算書または確定申告書2期分、取引先通帳写し、当座照合表など（追加指定の書面・証明書が必要なケースあり）
• 対応可能な地域／全国

手形割引

A-proの手形割引は、手形を担保に融資を行う法人向け・事業融資商品です。保証人は原則不要なため、担保にできる手形を持っており、審査に合格すればスピーディーに融資が受けられます。

返済方式は一括返済のみ。割引率は年6.80～18.00％に設定されています。手形貸付同様に来店・訪問不要で利用できるため、地方の企業でも融資を申し込むことができます。

手形割引の詳しい概要は以下の通りです。

• 利息／6.80～18.00％
• 最短の審査期間／即日
• 融資可能限度額／銘柄により判断
• 返済期間／期日により異なる
• 遅延損害金／上限20.00％
• 担保／有価証券
• 保証人／原則不要
• 申込時の必要書類／代表者本人確認資料、商業謄本、決算書または確定申告書2期分、取引先通帳写し、当座照合表など（追加指定の書面・証明書が必要なケースあり）
• 対応可能な地域／全国

不動産担保貸付

A-proの不動産担保貸付は、不動産を担保に融資を行う法人向け・事業融資商品です。融資額は10万～5,000万円とに設定されており、高額融資が可能。保証人は原則不要で、申し込みもFAXや公式サイトのフォームから行えます。

返済期間は最長36回・最長3年としており、実際の返済期間と返済回数はA-proの担当者との相談しながら決めることができます。できるだけスピーディーに高額資金を用意する必要があり、担保として申し込める不動産を所有している方におすすめ。

不動産担保貸付の詳しい概要は以下の通りです。

• 利息／6.80～18.00％
• 最短の審査期間／即日
• 融資可能限度額／10万～5,000万円
• 返済期間／最長36回・最長3年
• 遅延損害金／上限20.00％
• 担保／不動産
• 保証人／原則不要
• 申込時の必要書類／代表者本人確認資料、商業謄本、決算書または確定申告書2期分、取引先通帳写し、不動産登記簿謄本（追加指定の書面・証明書が必要なケースあり）
• 対応可能な地域／全国

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